2025年：大阪・関西万博に関する調査結果発表！認知率は約4割、来場意向者は4人に1人

株式会社ロイヤリティマーケティング（LM）は、共通ポイントサービス「Ponta（ポンタ）」を運営する企業です。TOKYO FMのラジオ番組「馬渕・渡辺の#ビジトピ」との共同調査「馬渕・渡辺の#ビジトピ with Pontaリサーチ」として、2025年日本国際博覧会（大阪・関西万博）に関する調査を実施しました。調査期間は2024年12月25日～12月28日、対象は国内在住の10～60代1200名（性年代別に各100サンプル回収）です。インターネット調査によるもので、Ponta会員で「Pontaリサーチ」の会員登録をしている方が対象となっています。

調査結果概要：大阪・関西万博への認知と来場意向
来場者の声：多様な期待と関心
ラジオパーソナリティのコメント
調査概要

調査結果概要：大阪・関西万博への認知と来場意向

調査では、大阪・関西万博に関する認知度、来場意向、経済効果への期待、万博後の施設活用などについて質問しました。

認知度: 大阪・関西万博の認知率は41.3%でした。「よく知っている」(10.7%)と「少し知っている」(30.6%)を合計した数値です。年代別では、10代が「全く知らない」と回答した割合が28.0%と最も高く、年代が低いほど認知率が低い傾向が見られました。一方、開催地である大阪湾の夢洲で開催されることを知っている割合は46.2%で、年代別では60代が6割を超え、他の年代より高い数値を示しました。

来場意向: 万博への来場予定について尋ねたところ、「必ず行く」が4.5%、「行けたら行きたい」が20.5%でした。合計すると25.0%となり、4人に1人が来場意向を示していることがわかりました。居住地別では、近畿地方在住者の関心が最も高く、「必ず行く」と「行けたら行きたい」を合わせた割合は43.6%でした。

経済効果への期待: 大阪・関西万博が地元経済に貢献すると思うかという質問に対し、「非常に貢献する」(8.6%)と「貢献する」(41.0%)を合わせた約半数が肯定的な見方を示しました。

万博後の施設活用: 万博終了後の夢洲の施設活用については、「商業施設として活用」が36.3%、「公共施設として活用」が27.2%という結果でした。「わからない」と回答した割合は40.9%でした。

過去の万博来場経験: 過去の万博（国内または海外）への来場経験について尋ねたところ、全体の約2割が経験があると回答しました。年代別では60代が約半数と最も高く、年代が上がるほど経験者の割合が高くなっていました。自由回答からは、2005年愛知万博（愛・地球博）への来場経験が多いことがわかりました。

来場者の声：多様な期待と関心

調査では、大阪・関西万博への期待に関する自由回答も集まりました。年代や性別によって様々な意見が見られ、ガンダムの展示への期待や、日本の文化発信への期待、最新の技術体験への期待など、多様な関心が示されていました。また、経済効果への期待や、混雑や決済方法への懸念なども含まれていました。

ラジオパーソナリティのコメント

ラジオ番組「馬渕・渡辺の#ビジトピ」のパーソナリティである経済アナリスト馬渕磨理子氏と消費経済アナリスト渡辺広明氏からは、以下のコメントが寄せられました。

馬渕氏は、万博におけるビジネスマッチングの重要性、特にグローバルサウス企業との連携機会の活用について述べています。渡辺氏は、開催4ヶ月前の認知率の低さを指摘しつつ、開幕後の情報発信の重要性や、大阪・関西圏へのインバウンド観光促進への期待を語っています。渡辺氏は自身も入場券を購入済みであることを明かし、パビリオン情報の不足を懸念していました。