IHGホテルズ＆リゾーツ、2025年大阪・関西万博「英国パビリオン」のサポーティングパートナーに就任

日本の観光産業の発展に向けたコミットメントを発信

世界有数のホスピタリティ企業であるIHGホテルズ＆リゾーツ（本社：英国、日本：東京都港区、国内運営会社：IHG・ANA・ホテルズグループジャパン合同会社、代表：IHGホテルズ＆リゾーツ日本＆マイクロネシアマネージングディレクター兼 IHG・ANA・ホテルズグループジャパン合同会社 CEO アビジェイ・サンディリア、以下IHG）は、2025年日本国際博覧会（大阪・関西万博）英国パビリオンのサポーティングパートナーを務めることを発表しました。このパートナーシップは、日本およびアジア太平洋地域におけるIHGの成長へのコミットメントを象徴するものです。

2025年4月から10月までの会期中に、大阪には国内外から数百万人の観光客が訪れる予定です。IHGは大阪市内に10軒、国内に10ブランド・50軒以上のホテルを展開しており、その際立った存在感を活かして、イノベーション、教育、協力をテーマとする世界的な祭典をサポートします。

英国パビリオンのサポーティングパートナーとなるIHGは、「いのち輝く未来社会のデザイン」という大阪・関西万博のビジョンに強く賛同し、サステナブル・ツーリズム、デジタルトランスフォーメーション、卓越したゲスト体験に関する専門知識を提供します。このスポンサーシップ合意は、IHGが長年にわたって日本の観光産業の成長を支援してきた姿勢を改めて示すものです。世界的な知名度を誇る多彩なブランドとホテルを展開し、あらゆる旅行者のニーズに応えるIHGは、国内観光の活性化に寄与し、日本政府の2025年目標である訪日外国人4,000万人の誘致を支援します。

IHGホテルズ＆リゾーツ日本＆マイクロネシアマネージングディレクター兼 IHG・ANA・ホテルズグループジャパン合同会社 CEO アビジェイ・サンディリアは、次のように述べています。「日本はIHGにとって重要な市場です。大阪・関西万博英国パビリオンのサポーティングパートナーを務めることは、成長著しい日本市場における成長への情熱と、卓越したホスピタリティ提供へのコミットメントの証です。この機会を通じてホスピタリティ業界におけるIHGのリーダーシップを示し、ビジネスと文化面での英国と日本との強い結びつきを更に深めてまいります。」

2024年の訪日外国人数は3,680万人に達し、2019年の3,200万人を超える最多を記録しました。日本で2番目に大きいグローバルホテル企業であるIHGは、2024年に日本市場参入60周年の節目を迎え、豊かなストーリーに満ちた歴史を祝うと共に、今後の更なる成長計画を発表しました。

英国・ウィンザーに本社を置くグローバル企業として、また大阪・関西万博英国パビリオンの主要スポンサーシップを務める企業の一つとして、IHGは英国政府のビジネス・通商省と連携し、イベントに出展する英国の存在感を高めます。IHGのスポンサーシップにより、英国パビリオンは新たなコラボレーションを促進し、英国のイノベーションを発信し、経済成長を更に後押しします。

英国パビリオンのコミッショナー・ジェネラルを務めるキャロリン・デービッドソン 2025年大阪・関西万博英国政府代表は、次のように述べています。「IHGが英国パビリオンのサポーティングパートナーとして参加することを大変嬉しく思います。IHGはホスピタリティ業界における英国の卓越性を象徴するブランドであり、日本国内でも大きな存在感を示している企業です。IHGとのパートナーシップを通じて、英国と日本のビジネスの結びつきを一層強化すると共に、英国らしいホスピタリティとイノベーションの真髄を世界に向けて発信してまいります。」

日本はIHGのグローバルな成長戦略において極めて重要な市場であり、昨年、開業ホテルが1,000軒のマイルストーンを迎えたIHGのアジア太平洋地域における成長の中核市場です。

IHGホテルズ＆リゾーツ / IHG・ANA・ホテルズグループジャパンについて

IHG ホテルズ＆リゾーツは、グローバルホスピタリティーカンパニーです。詳細は本文中に記載されている通りです。

IHGの日本における展開

日本国内では、2006年12月にANAとのジョイントベンチャー会社であるIHG・ANA・ホテルズグループジャパンを設立し、ANAとの共同ブランドを含む複数のブランドを展開しています。さらに、複数のホテルが開業予定です。

結論

IHGホテルズ＆リゾーツの大阪・関西万博英国パビリオンへのサポーティングパートナー就任は、同社の日本市場へのコミットメントと、日本の観光産業発展への貢献を示す重要な出来事です。英国パビリオンとの協業を通じ、IHGはサステナブル・ツーリズムやデジタルトランスフォーメーションなど、未来志向の取り組みを推進していくと期待されます。