オートリブ、2025年大阪・関西万博の北欧パビリオンのゴールドパートナーに就任
2025年、世界中から注目を集める大阪・関西万博が、4月13日から10月13日まで大阪市夢洲地区で開催されました。この万博において、自動車安全システムの世界的リーディングカンパニーであるオートリブ株式会社は、北欧パビリオン「ノルディック・サークル」のゴールドパートナーとして協賛いたしました。
オートリブの協賛と「ノルディック・サークル」
デンマーク、フィンランド、アイスランド、ノルウェー、スウェーデンの5ヶ国が協力して展開する北欧パビリオン「ノルディック・サークル」は、北欧諸国の考え方や技術を紹介するエリアです。 「ノルディック・サークル」は、北欧諸国が持つ強みを結集し、新たなつながりを創出することを目指しています。オートリブは、「ノルディック・サークル」が掲げる持続可能な成長を世界で加速させる活動に共感し、ゴールドパートナーとしての協賛を決定しました。
オートリブと万博テーマの共鳴
オートリブは1953年スウェーデン創業以来、「より多くの命を守る」というビジョンのもと、エアバッグ、シートベルト、ステアリングホイールなど、自動車を含むモビリティの安全ソリューションの開発・生産・販売を行ってきました。オートリブが目指す「より安全なモビリティ社会」は、大阪・関西万博のテーマである「いのち輝く未来社会のデザイン」、サブテーマの一つである「いのちを救う」、そして北欧パビリオンで掲げられている「モビリティとコネクティビティ」と深く共鳴しています。これらのテーマは、社会課題解決に繋がる重要な要素であり、オートリブは北欧諸国と共に、安全に関する知見やソリューションを提供することで、より安全なモビリティ社会の実現に貢献します。
オートリブ株式会社と日本の取り組み
オートリブ株式会社は、1987年に日本でのビジネスを開始し、35年以上にわたり、日本の完成車メーカーを中心に、エアバッグ、シートベルト、ステアリングホイールなどのモビリティ安全ソリューションの開発、生産、販売を行っています。日本国内にはテクニカルセンター、筑波事業所、中部事業所、広島事業所の生産工場、営業拠点を擁し、約2,000人の従業員が活躍しています。 日本の様々なステークホルダーとの連携を通して、日本のお客様に向けたサービスを強化し、より安全なモビリティソリューションのイノベーションを通して、持続可能な未来に向けた変革を推進しています。
イベント概要
イベント名: 2025年日本国際博覧会（大阪・関西万博）
会期: 2025年4月13日（日）～10月13日（月）
場所: 大阪市夢洲地区
テーマ: いのち輝く未来社会のデザイン Designing Future Society for Our Lives
サブテーマ: Saving Lives（いのちを救う）、Empowering Lives（いのちに力を与える）、Connecting Lives（いのちをつなぐ）
コンセプト: People’s Living Lab（未来社会の実験場）
公式サイト: https://www.expo2025.or.jp/
北欧パビリオンウェブサイト: https://thenordics-expoosaka.com/jp
オートリブグローバルについて
Autoliv, Inc.は、世界規模で自動車安全システムを提供するリーディングカンパニーです。エアバッグ、シートベルト、ステアリングホイールなどの安全保護システムの開発、製造、販売に加え、歩行者保護、二輪車ライダー向けのコネクティッドセイフティサービスや安全ソリューションも開発しています。25カ国に約65,000人の従業員を擁し、「Saving More Lives（より多くの命を守る）」というビジョンを掲げ、品質を最優先に業務に取り組んでいます。13カ所のテクニカルセンターと17の衝突試験装置を保有し、2024年度の売上高は104億米ドルでした。ニューヨーク証券取引所（NYSE: ALV）とナスダック・ストックホルム（ALIV sdb）に上場しています。
お問い合わせ先
オートリブ株式会社 広報ブランディング部 六車（むぐるま）
E-mail: AJP-Comteam@autoliv.com
オートリブ株式会社（日本法人）について
オートリブは、グローバルで重要な拠点である日本において、日本の自動車メーカーを中心に、モビリティの安全ソリューションを提供しています。
まとめ
オートリブ株式会社は、2025年大阪・関西万博の北欧パビリオン「ノルディック・サークル」のゴールドパートナーとして、より安全なモビリティ社会の実現に向けた貢献を表明しました。 これは、オートリブの「より多くの命を守る」というビジョンと、万博のテーマ、そして北欧パビリオンの理念が一致した結果と言えるでしょう。 35年以上に渡る日本での事業展開を通して培ってきた経験と技術を活かし、今後も安全なモビリティソリューションの提供に尽力していく姿勢が示されました。
