西川株式会社の自律神経センサー搭載クッション「コンディシート(ココロミエール)」がEXPO 2025で活躍!
2025年4月13日(日)から10月13日(月)まで開催されるEXPO 2025大阪・関西万博のサスティナブルフードコート「大阪のれんめぐり~食と祭EXPO~」に、西川株式会社(本社:東京都中央区日本橋 代表取締役:菅野達志)の新開発クッション「コンディシート(ココロミエール)」が導入されました。
生体情報から最適なメニューを提案
コンディシート(ココロミエール)は、自律神経センサーを搭載した座圧分散クッションです。わずか30秒間の計測で、自律神経バランスを含む様々な生体情報を収集し、来場者の身体状態に合わせた食事メニューを提案するサービスを提供しています。 フードコートの一部シートに設置され、椅子に座って計測することで、個々の体調に最適なメニューをレコメンドします。疲労度が高く自律神経のバランスが乱れている場合は消化に負担の少ない食事を、十分に休息が取れている状態であれば活力を高める食事を提案するなど、体調に合わせた「食の処方箋」を提供します。
睡眠研究から生まれた独自の技術
西川株式会社は1566年の創業以来、「良質な眠り」を追求してきました。今回の技術開発は、睡眠研究で培った技術を「食事」の分野へ広げたもので、自律神経バランスと食の相関関係に着目した独自の特許技術を5年の歳月をかけて開発されました。 この技術の根底には、日本古来の「おもてなし」文化があり、相手の言葉にならないニーズを先回りして察知し、最適なサービスを提供するという精神を、最先端テクノロジーで実現しています。
未来の飲食店モデルとスリープテック®技術
「大阪のれんめぐり~食と祭EXPO~」は、ロボットとヒトが協働する未来の飲食店モデルを体感できるエリアです。このコンセプトに合わせ、コンディシート(ココロミエール)が導入されました。 自己発見とパーソナライズされた体験を通じて、食の未来に新たな可能性をもたらすとともに、健康管理分野への貢献を目指しています。
万博後も見据えた展開
EXPO 2025終了後、コンディシート(ココロミエール)システムは、企業の社員食堂や百貨店の物産展、デパ地下など様々な場所へのリース展開を予定しています。導入企業では、従業員の健康状態を踏まえた食事提案により、生産性向上や健康経営の推進、エンゲージメント強化といった効果が期待されます。 実証実験では、最適な食事を摂取した従業員の午後の業務効率が平均12.3%向上するという結果も得られています。
大谷翔平選手も注目
西川株式会社の研究技術に関心を寄せる著名人には、大谷翔平選手も含まれます。大谷選手は睡眠の質を重視しており、西川株式会社のスリープテック技術に高い関心を示しています。「コンディシート(ココロミエール)」の開発においても、アスリートの体調管理の知見が参考にされており、トップアスリートから一般生活者まで幅広く活用できるシステムです。
ウェルビーイング実現への取り組み
西川株式会社は、「コンディシート(ココロミエール)」を皮切りに、睡眠データを活用した新たな健康管理の可能性を広げていきます。 459年かけて培ってきた「眠り」への探究心は、人々のココロとカラダのウェルビーイングを総合的にサポートする取り組みへと発展しています。
コンディシート(ココロミエール)の測定方法
安静な状態で30秒間クッションに座ると、生体情報解析により、自律神経バランスに基づき4つのタイプに分類され、フードコート内のおすすめメニューが提案されます。
フードコート概要
場所:サスティナブルフードコート「大阪のれんめぐり~食と祭EXPO~」内(一部シートに設置) 期間:2025年4月13日(日)~10月13日(月)
[エアーコネクテッド]SXマットレス & 睡眠アプリ「goomo(グーモ)」
コンディシート(ココロミエール)は、高精度センシングマットレス「[エアーコネクテッド]SXマットレス」と睡眠アプリ「goomo(グーモ)」を応用したクッションです。これらの製品は、高精度な睡眠解析を実現し、睡眠深度、自律神経バランス、無呼吸リスクの測定を可能にしています。goomoアプリは、睡眠スコア、アラーム機能、音声記録機能、生活習慣サポート、スマート家電連携、睡眠データシェア機能などを備えています。
会社概要(簡潔版)
西川株式会社は、1566年創業の寝具メーカーです。「良質な眠り」を追求し、睡眠科学に基づいた製品開発を行っています。
まとめ
西川株式会社の自律神経センサー搭載クッション「コンディシート(ココロミエール)」は、EXPO 2025大阪・関西万博において、来場者の生体情報に基づいたパーソナライズされた食体験を提供することで、健康管理への貢献を目指しています。 この技術は、万博後も企業や商業施設への展開が予定されており、健康経営や生産性向上への貢献が期待されています。


