サイトアイコン 気になる!万博

wash-plus無洗剤洗濯機、大阪万博展示終了報告書公開!

洗剤を使わない洗濯で躍進するwash-plus、大阪・関西万博での「水を捨てない洗濯機」展示終了報告書を公開

2025年4月13日から開催された「2025年日本国際博覧会(大阪・関西万博)」において、株式会社wash-plus(本社:千葉県浦安市、代表取締役:高梨健太郎)は、大阪ヘルスケアパビリオン内の予約不要エリア「リボーンチャレンジ」にて、4月21日から4月28日まで「水を捨てない洗濯機」を出展しました。 この度、同展示が終了し、wash-plusは終了報告書を公開しました。

大阪・関西万博 大阪ヘルスケアパビリオン「リボーンチャレンジ」出展概要

「リボーンチャレンジ」は、新技術開発に取り組む400を超える中小企業・スタートアップが集結したエリアです。wash-plusは、「Resona Mirai Color 〜夏〜ミライのメトロポリス」のカテゴリー内で、給排水設備がなくても使用可能な循環型洗濯機のモックを展示し、開発中の技術を紹介しました。 1週間の展示期間中、多くの来場者から製品に関する感想や意見、期待の声が寄せられました。これらの声を踏まえ、wash-plusは終了報告書の一部を公開することを決定しました。報告書は、wash-plusの公式ウェブサイトからダウンロード可能です。

大阪ヘルスケアパビリオンについて

大阪ヘルスケアパビリオンは、来場者に驚きや新たな発見、感動を提供し、新たな行動につながる体験を重視したパビリオンです。7つのゾーンに分かれ、体験や飲食を通じて未来の大阪の可能性を感じられる構成となっています。広大な予約不要エリアも設けられ、気軽に訪れることができます。

wash-plusの取り組み:持続可能な社会への貢献

株式会社wash-plusは「人と地球にやさしい未来を」をパーパスに掲げ、洗剤を使わず「wash+ Water(ウォッシュプラスウォーター)」を用いた独自技術によるランドリー事業と、ランドリー専用IoTシステム「smart laundry(スマートランドリー)」開発事業を展開しています。 SDGsの10目標の実現を目指し、毎日の洗濯を「持続可能な社会の実現に貢献する活動」に繋げています。

コインランドリーwash+(ウォッシュプラス)

アレルゲンフリー、合成化学物質ゼロの「水で洗う洗濯」を提供するコインランドリーです。タッチパネル付き洗濯乾燥機、多様なキャッシュレス決済対応、多言語化、業界初のダイナミックプライシング導入など、最先端技術を導入しています。

ホテルランドリー wash+ Comfort(ウォッシュプラス コンフォート)

wash-plusの技術をホテル・旅館向けに最適化させた、高級感のあるランドリーサービスです。アレルゲンフリーな洗濯による水資源保全への貢献、SDGs対応の推進、多言語表示、キャッシュレス決済、IoTシステムによる売上管理の容易化、インバウンド対応、省人化などを実現しています。

ランドリー専用IoTシステム smart laundry(スマートランドリー)

2017年に発表されたコインランドリー専用のIoTシステムは、2024年12月末時点で全国400店舗、スマホアプリは2025年2月時点で50万ダウンロードを達成しています。 機械設置・店舗オープン後のメニュー変更、現金集金・集計、防犯対策、休日トラブル対応といったコインランドリーオーナーの課題をITで解決します。顧客のスマートフォンアプリと店舗機器の連動により、「時短家事」「タイパ(タイムパフォーマンス)」に貢献するサービスとしてコインランドリーを再定義しました。「Smart Laundry for HOTEL」はホテルランドリー向けにカスタマイズされ、多言語表示、キャッシュレス決済、24時間稼働状況・売上確認などの機能を提供し、施設の省人化に貢献しています。

株式会社wash-plus 会社概要

所在地:〒279-0004 千葉県浦安市猫実1-9-5 代表者:代表取締役 高梨 健太郎 設立:2013年5月 資本金:1012万円 事業内容:総合コインランドリー事業・システム開発 URL:http://wash-plus.co.jp/

受賞歴

wash-plusは、数々の賞を受賞しています。その一部を以下に示します。

本展示を通して、wash-plusは「水を捨てない洗濯機」に対する多くの期待を確認し、今後の開発に繋げると述べています。

まとめ

wash-plusは、大阪・関西万博での「水を捨てない洗濯機」展示を通して、持続可能な社会への貢献を目指した技術開発への更なる意欲を示しました。 洗剤を使わない洗濯技術とIoTシステムの開発・提供を通じて、環境問題への取り組みと生活者の利便性向上に貢献する姿勢を改めて示したと言えるでしょう。

モバイルバージョンを終了