茶道×地震体験による新しい防災アプローチ「ゼッタイに楽しめない茶道体験」が2025年6月21日、Bayside Curia 2025港区万博で体験イベントを開催
2025年6月21日(土)、大阪市港区で開催される「Bayside Curia 2025 港区万博」において、株式会社TBWA HAKUHODO、一般社団法人FUKKO DESIGN、山口照美(大阪市港区長)による「おもてなし防災」プロジェクトチームが、新しい防災啓発イベントを実施します。 イベントでは、茶道体験中に地震体験ができる起震車「ゼッタイに楽しめない茶道体験」が公開されます。
「おもてなし防災」プロジェクト第3弾:文化体験を通して学ぶ防災
本イベントは、「おもてなし防災」プロジェクトの第3弾です。 これまでのポスターや防災ポーチの開発に続き、「見て学ぶ防災」から「文化体験から学ぶ防災」への進化を目指し、訪日外国人観光客の防災意識向上を目指した取り組みとなっています。 日本の伝統文化である茶道体験を、起震車の中で実施することで、心を整える静寂と突然の地震という現実を同時に体感できる、ユニークな試みです。
「ゼッタイに楽しめない茶道体験」概要
「ゼッタイに楽しめない茶道体験」は、“いつ来るかわからない”をテーマにした移動型の茶道体験です。本格的な茶室を再現した起震車の中で、茶道講師による茶道の指導を受けながら、地震を体験することができます。 揺れる空間の中で行われる茶道は、日本の伝統文化と地震という現実を同時に体感できる、これまでにない防災啓発体験を提供します。
注意事項
体験者保護のため、下記に該当する方は乗車できません。
- 乳児および妊娠中の方
- 酒気を帯びている方
- 高血圧および病弱な方
- 心臓疾患のある方
- ショックに対するアレルギーを有する方
- 重度の知的障害または情緒不安定な方
- 脳性麻痺、骨髄損傷、骨形不全などの身体に重度の障害がある方
- てんかんの症状がある方
- その他、主催者側の判断で乗車不可と認められる方
山口照美 大阪市港区長コメント
山口区長は、日本が南海トラフ地震などの大規模災害リスクを抱えていること、2025年の大阪・関西万博に多くの訪日外国人観光客が訪れることを指摘し、地震という非日常的な出来事への理解を深める必要性を強調しています。 パンフレットやアプリだけでは十分な防災情報が伝わらない現状を踏まえ、体験を通じて自然に防災意識を高められる取り組みの重要性を述べています。 日本文化の中に防災の知恵を織り交ぜ、伝えていくことの重要性を訴えています。
Bayside Curia 2025 港区万博 イベント概要
イベント名: Bayside Curia 2025 港区万博
開催日: 2025年6月21日(土) (雨天決行・荒天中止)
時間: 10:00~14:00
会場: 赤レンガ倉庫横広場 〒552-0022 大阪府大阪市港区海岸通2丁目6
費用: 無料
主催: Bayside Curia 2025 港区万博実行委員会
共催: Osaka Metro
協力: 大阪市港区役所
「ゼッタイに楽しめない茶道体験」の活用団体・施設募集
防災イベントや外国人が多く訪れるお祭りなど、幅広い分野での活用が可能です。費用については、個別にご相談ください。 詳細はおもてなし防災プロジェクトPR事務局までお問い合わせください。
おもてなし防災 プロジェクト概要
2025年大阪・関西万博開催に伴い、訪日外国人観光客の増加が見込まれる中、大阪市は防災対策の強化を必要としています。 特に港区を含む湾岸地域は津波被害のリスクが高いため、事前の周知が重要です。 株式会社TBWA HAKUHODO、一般社団法人FUKKO DESIGN、大阪市港区役所は、「おもてなし防災」プロジェクトチームを結成し、訪日外国人観光客の防災意識向上に取り組んでいます。 このプロジェクトは、公民連携で訪日外国人観光客の防災意識を高め、「外国人観光客の避難誘導ができる市民」を増やすことを目指しています。
おもてなし防災 プロジェクトチーム
- 一般社団法人FUKKO DESIGN: 平時から有事まで、行政・民間企業・メディアとのネットワーク構築、被災地情報発信支援、復興支援などを総合的にデザインする団体です。
- 大阪市港区: 大阪市の24行政区の一つで、交通結節点、住環境の優れたエリア、観光地などを擁しています。
- TBWA HAKUHODO: 博報堂とTBWAワールドワイドのジョイントベンチャーとして設立された総合広告会社です。
まとめ
2025年6月21日、Bayside Curia 2025港区万博にて、「おもてなし防災」プロジェクトによる新しい防災啓発イベントが開催されます。 茶道体験と地震体験を融合させたユニークな取り組み「ゼッタイに楽しめない茶道体験」を通じて、訪日外国人観光客を含む多くの人々に防災の重要性を伝えることを目指しています。