2025年大阪・関西万博の機会に、大阪のカフェが“言葉の壁ゼロ”へ！ピクシーダストテクノロジーズ、リアルタイム翻訳ディスプレイ「VUEVO Display」を飲食店に初導入
2025年、大阪・関西万博開催を控え、訪日外国人観光客の増加が見込まれる中、大阪のカフェ「ZENZEN CAFE」に、ピクシーダストテクノロジーズ株式会社（PxDT）が開発したリアルタイム翻訳ディスプレイ「VUEVO Display™️（ビューボディスプレイ）」が導入されました。飲食店への導入はこれが初となります。
100種類以上の言語に対応した翻訳技術で飲食店の言語の課題解決へ
PxDTは、東京都中央区に本社を置く、代表取締役会長CEO落合陽一氏、代表取締役社長COO村上泰一郎氏を代表とする企業です。 ZENZEN CAFEへの「VUEVO Display」導入は、2025年大阪・関西万博に伴うインバウンド対応の一環として行われ、訪日外国人観光客と店舗スタッフ間の円滑なコミュニケーションを支援することを目的としています。
導入の背景と目的
大阪は訪日外国人観光客に人気の観光地であり、2023年には約1,067万人（大阪観光局調べ）の訪日外国人旅行者を受け入れました。これは全国でもトップクラスの実績です。2025年大阪・関西万博開催により、さらなる増加が予想される一方、飲食店における多言語対応は依然として大きな課題となっています。スタッフの負担軽減と顧客満足度向上を両立させる必要がありました。
「VUEVO Display」の導入は、以下の課題解決に貢献します。
- 大阪・関西万博を見据えた多言語対応の強化: 母国語が日本語以外の方々も、スムーズに飲食店を利用できる環境を整備します。
- 多言語のお客様の利便性向上: リアルタイム翻訳によるストレスフリーな注文体験を提供します。
- 店舗スタッフの業務効率化: 言語対応にかかる時間や負担を軽減します。
- インバウンド需要の取り込み: 多言語対応強化による新規顧客の獲得を目指します。
ＦｉＢ株式会社 代表取締役 高井 敬二郎 様のコメント
ＦｉＢ株式会社代表取締役の高井敬二郎様は、近年の日本への観光のハードルの低下と、日本語はもちろん、簡単な英語も話せない観光客の増加を指摘しました。飲食業界の人手不足も深刻な問題であり、外国語対応可能なスタッフの確保は困難な状況です。
高井様は、「おもてなし文化」が日本観光の魅力の一つであると述べつつ、言葉の壁によって十分な「おもてなし」を提供できない場面が多い現状を嘆きました。「VUEVO」の導入によって、外国語が苦手なスタッフも安心して接客できる環境が整い、より良いサービス提供につながると期待を寄せています。
導入店舗概要
店名: ZENZEN CAFE（ゼンゼンカフェ）
住所: 大阪府大阪市浪速区元町2丁目2－7ウエダマンション1階
電話: 06-7222-2628
グランドオープン: 2025年4月24日
今後の展開
PxDTは、大阪をはじめ、インバウンド対応におけるコミュニケーション課題を抱える全国の飲食店や観光施設への「VUEVO Display」展開を進めていきます。2025年大阪・関西万博に向けて、多言語対応技術のさらなる向上を図り、日本語を母国語としない方々が快適に過ごせる環境整備に貢献していくとしています。
VUEVO Display（ビューボディスプレイ）について
「VUEVO Display」は、「VUEVO」の技術と多言語翻訳機能、透明ディスプレイを組み合わせた製品です。会話の字幕をリアルタイムで透明ディスプレイの両面に表示し、聴覚障がい者/難聴者との会話や外国語での会話において、相手のジェスチャーや表情を見ながら自然な対面コミュニケーションを実現できます。
ピクシーダストテクノロジーズ株式会社について
ピクシーダストテクノロジーズ株式会社は、計算機科学と独自の波動制御技術を融合し、「デジタルネイチャー」の到来を見据えた製品開発を行っています。「パーソナルケア＆ダイバーシティ」領域と「ワークスペース＆デジタルトランスフォーメーション」領域に重点を置いています。
商号: ピクシーダストテクノロジーズ株式会社
会社設立: 2017年5月
代表取締役: 落合 陽一、村上 泰一郎
所在地: 東京都中央区八重洲二丁目２番１号
※VUEVO及び関連するロゴは、ピクシーダストテクノロジーズ株式会社の商標又は登録商標です。 ※記載されている会社名、ロゴ、システム名、商品名、ブランド名などは、各社の商号、登録商標、または商標です。
まとめ
2025年大阪・関西万博開催を機に、ピクシーダストテクノロジーズ株式会社は、リアルタイム翻訳ディスプレイ「VUEVO Display」を大阪のカフェ「ZENZEN CAFE」に導入しました。これは飲食店への初導入事例であり、訪日外国人観光客と店舗スタッフ間の円滑なコミュニケーションに貢献するものです。 今後、全国への展開も予定されています。
