2025年：環境省主催「ジュニアSDGsキャンプ」に企業メンターとして参加決定

フューチャーアーティザン株式会社が大阪・関西万博（EXPO2025）にて学生と共にSDGs達成に向けた取り組みを発表

フューチャーアーティザン株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長 田中 剛）は、2025年4月13日～10月13日に開催された大阪・関西万博（EXPO2025）において、環境省が主催する「ジュニアSDGsキャンプ（アジア地域等における環境課題解決のためのワークショップ）」に企業メンターとして参加しました。

このワークショップは、アジア地域等の環境課題の解決に向けて、学生主体でアイデアの創出や実践的な議論を行う取り組みであり、未来を担う国際的な環境リーダー育成を目的としています。日本と海外から約100名の学生（日本約60名、海外約40名）が参加し、10のチームに分かれて活動しました。各チームは設定されたテーマに基づき、現実的かつ実現可能な解決策を議論・構築し、9月4日と5日に大阪・関西万博会場内の「サステナドーム」にて最終成果を発表しました。

フューチャーアーティザン株式会社からは、ESG事業責任者およびサステナビリティ推進者の2名がそれぞれ1チームずつに企業メンターとして参加し、学生たちの議論や提案の形成を支援しました。持続可能な社会の実現に向けた取り組みを後押しする役割を担いました。詳細については環境省の公式ページをご参照ください。

ワークショップ概要：アジアの環境課題解決に向けた学生主体の取り組み

本ワークショップでは、企業が提示した環境に関する社会課題をテーマに、日本国内および海外（中国、韓国、インドネシア、フィリピン、タイなど、環境省内の協議により選出された地域）の学校に所属する学生が混成チームを編成しました。企業担当者がメンターとして参加し、課題の解決策を検討するワークショップが開催されました。最終的な解決策は、2025年9月4日と5日に大阪・関西万博内の会場で発表されました。

フューチャーアーティザン株式会社がメンターとして参加したグループとそのテーマは以下の通りです。

• Group 2： アジア各国の環境問題（例：農業、再生可能エネルギー）に対する意識・行動格差を教育分野から解決せよ
• Group 3： アジアの海洋プラスチックゴミ問題の解決につながるアクションを発信せよ

本ワークショップで発表された解決策は、単なるアイデアの提示にとどまらず、イベント終了後も継続的な実施を前提に検討が進められています。

フューチャーアーティザン株式会社の持続可能な社会に向けた取り組み

フューチャーアーティザン株式会社は、持続可能な社会の実現に向けた取り組みとして、環境価値の創造やその価値が正しく評価される社会的風土の醸成、ひいては誰もが環境のことを意識して行動できる社会の構築に貢献したいと考え、様々な活動を推進しています。

今回のジュニアSDGsキャンプへの参加を通じて、次世代を担う若者たちと共に国際的な環境課題に向き合い、その解決に向けた提言を世界へ発信しました。

主要な取り組み

• ESG経営共創サービス： サプライチェーン全体での温室効果ガス（GHG）排出量を可視化するプラットフォーム「Kkuon」の提供に加え、GHG削減への貢献や企業価値の創出を支援するコンサルティングサービスを展開しています。

• SFLコンソーシアム(Sustainable Future Leadership Consortium)： フューチャーグループと早稲田大学が主導し、企業や研究機関と連携して次世代のESG（環境・社会・ガバナンス）経営モデルを共創する産学連携の取り組みです。2023年11月に設立され、2025年6月5日現在では、ENEOS、サントリーホールディングス、住友化学、プロテリアル（旧・日立金属）、ミクニ、横河電機など多様な業種の企業が参加しています。

フューチャーアーティザン株式会社について

1972年に創立したコンサルティング＆システムインテグレータです。製造業のDX推進、ESG経営の実現、そして持続可能な社会の構築に向けてお客様へ最適なITをデザインし、課題解決と付加価値を高めるコンサルティングおよびシステム・サービスを提供しています。2017年にフューチャー株式会社のグループ企業となり、2025年に株式会社ワイ・ディ・シーから社名を変更しました。

会社概要:

• 会社名： フューチャーアーティザン株式会社
• 所在地： 〒141-0032 東京都品川区大崎1-2-2 アートヴィレッジ大崎セントラルタワー
• 創業/設立： 1972年3月/2000年1月
• 資本金： 2億5000万円
• 事業概要： 情報通信システムに関するコンサルティングおよび設計、開発、機器およびソフトウェアのライセンス販売、インストール、保守、運用サポート、インターネットを用いた通信と情報サービスの提供、運営

お問い合わせ先：

E-mail：[email protected]　｜　マーケティング部

本記事は、提供されたプレスリリースに基づいて作成されています。