- 教育と社会課題解決を融合させた世界初※の共創モデル：2025年大阪・関西万博での成果発表
2025年7月18日、パブロス株式会社は、2025年日本国際博覧会（大阪・関西万博）の「TEAM EXPO 2025」共創パートナーとして、「TEAM EXPOパビリオン」にて6つの教育機関による探究リンクプロジェクトの成果発表を行いました。この発表は、小学校から大学まで多様な教育機関が地域と連携し、社会課題解決に挑む世界初の共創モデル（※2025年7月、自社調べ）として注目を集めました。
発表会では、小学生から大学生までの生徒たちが、地域企業、海外の学校、大使館などとの連携を通して、社会課題の探究と解決策の実践に取り組んだ成果を報告しました。生徒たちは、自らの言葉でプロジェクトの経緯や学びを熱意をもって語り、多くの聴衆から大きな支持を得ました。
これらの取り組みは、メタバースプラットフォーム「パブロス美術館」でもバーチャル展示され、日本から世界に向けて発信されました。
各教育機関の探究リンクプロジェクト
発表された6つの教育機関のプロジェクト概要は以下の通りです。
1. 大牟田市教育委員会：「OMUTAジュニアシティメーカーの挑戦！ ～大牟田市の子ども・若者が描く未来のまちづくり～」
大牟田市教育委員会は、「OMUTAジュニアシティメーカー」という社会参画型プロジェクトを発表しました。このプロジェクトでは、子どもと大人が対話を通して商品開発や地域デザインを共同で行います。子どもたちは、地域住民や企業との対話を重ね、自らのアイデアを商品化・販売・企業提案まで実現させました。
具体的には、第1期では「橘クロえもん」という黒いシュークリームを、第2期ではアレルギー対応の「レジェンドバーガー」や「シグナルロール」を開発・販売しました。さらに、第3期では白銀中学校の中庭デザイン案「たまりば」を設計会社に提案しています。
2. 朝日塾小学校：「学校の枠を超えた人たちとの作品づくりプロジェクト」
朝日学園朝日塾小学校の探究科チームは、年代や人種、性別、宗教、障害の有無を超えた共創をテーマに、5年生がカンボジアの貧困地区の子どもたちの絵をもとに絵本を制作しました。この取り組みは、異なる文化や背景を持つ子どもたちの相互理解と共創の重要性を示すものです。今後、国内の幼稚園児やろうあ者との協働も計画されています。
3. 枚方市立東香里小学校：「未来創造探究プロジェクト」
枚方市立東香里小学校探究LABOチームは、「子どもが政治に参加できていない」という社会課題に挑戦しました。市教育委員会や大学教員の協力を得て政治について学び、「市民のカイゼン～政治に子どもの発想を～」というテーマで政治参加の方法を探究し、発表動画を作成、各校へ共有しました。さらに、アンケート調査で政治改善のための意見を集約しました。
4. 福島県立郡山高等学校：「各国の大使と繋がり、社会課題の解決策を提案するグローバル探究プロジェクト」
福島県立郡山高等学校のグローバル探究チームは、駐日各国大使とのオンラインでのヒアリングを通じて社会課題やキャリア観を学び、探究授業を通して課題解決策を提案しました。「誰もが自分らしく学べる社会」「国・文化・支援を超えた対話の場」「教育・性・ジェンダー課題を結びつけて考える」場づくりを目指し、トンガ王国、レソト王国、スロベニアと協働を進めています。
5. 明石工業高等専門学校：「社会人と高専生との共創によるイノベーションプロジェクト」
明石工業高等専門学校イノベーションプロジェクトチームは、地域・国内外の社会課題を探究し、PBL（Project-Based-Learning）で解決策を立案しました。シンガポールとの協働によるカンボジアでの小学校建設ボランティア活動や、HIVやごみ問題などの地球的課題に関する議論など、実践的な活動を行っています。
6. 兵庫大学現代ビジネス学部：「SDGs実践塾」
兵庫大学現代ビジネス学部は、「SOTOMANABI」と題した地域創生SDGs人財育成プロジェクトを発表しました。大学と地域が一体となって若者を育成する教育モデルで、「カンパニープロジェクト」や「学生プロデュースウェディング」、「あじさいプロジェクト」など、多様なPBL型プログラムを通じて、実践的な学びを提供しています。
パブロス株式会社と共創モデル
パブロス株式会社は、これらのプロジェクトを支援する「TEAM EXPO 2025」共創パートナーとして、教育と社会課題解決を融合させた世界初の共創モデルを推進しています。 同社は、デジタル図書館『PABLOS』などの教育テクノロジープラットフォームを提供し、産学官連携による探究学習を支援しています。 代表の神田昌典氏は、この共創モデルの成功に喜びを表明し、今後の更なる展開に意欲を示しています。
まとめ
大阪・関西万博での成果発表は、教育機関、地域、企業が連携して社会課題に挑戦する新しい共創モデルの有効性を示しました。 生徒たちの主体的な取り組みと、それを支える教育機関や企業の協働は、持続可能な未来社会の実現に向けて重要な一歩と言えるでしょう。 このモデルが、今後、日本のみならず世界各地で展開されることを期待します。
